店舗集客や顧客との関係強化などにおいて活躍しているのが、デジタルギフトです。従来の紙クーポンやギフト券とは異なり、デジタル配信が可能なデジタルギフトは、多くの場面で活躍が期待できます。
今回は、そんなデジタルギフトの活用ポイントや、どんな導入メリットがあるのかについて、事例とともにご紹介します。
デジタルギフトとは
デジタルギフトは、メールやSNS、QRコードなどを使って配信ができるサービスです。配信されたバーコードやコードナンバーを店頭で提示、あるいはWebから入力することで、さまざまな特典をユーザーは獲得可能です。
購入時の割引はもちろん、そのまま金券として活用することもできるなど、従来のギフトカードと変わらない使い方が可能です。
デジタルギフト導入のメリット
従来のギフトカードシステムと同様のサービスを提供できるデジタルギフトですが、紙媒体のギフトカードとはどのような点で強みを持っているのでしょうか。ここで、デジタルギフトの2つのメリットについてご紹介します。
あらゆるシーンのインセンティブに活躍
一つ目のメリットは、デジタルギフトがさまざまな施策のインセンティブとして有効に機能する点です。
近年はインサイドセールスをはじめ、Webを介したサービスや商品の提供が一般的になってきました。クレジットカードの発行やアパレル商品の購入、保険の手続きに至るまで、全てがオンラインで完結します。
デジタルギフトはどう使う？導入メリットと活用のポイントとは？
デジタルギフトの発行は、このようなWebサービス利用のインセンティブとして活用できます。新規会員特典として、Webを通じて申し込んだ顧客へ即座にデジタルギフトを発行したり、買い物の際、初めての利用者にはデジタルギフトクーポンを発行して割引を提供できたりと、使い方は様々です。
紙媒体のクーポンや商品券の場合、顧客の手元に届くまでにタイムラグがありますが、デジタルギフトであればKPI達成の最後の一押しを手伝ってくれます。
高いコストパフォーマンスを発揮
二つ目のメリットは、直接ギフトカードを発行する必要がないという点です。上でも少し触れましたが、従来のギフトカードの場合はカードを発行して届ける必要があるため、コストがかかります。
顧客や店舗に届けるまでの郵送費はもちろん、カード発行そのものにも印刷費がかかるため、その負担を回収できる程度のサービスしか顧客には届けることはできません。
一方でデジタルギフトの場合、これらの負担を抑えてギフトカードを届けられるようになります。郵送やカード発行の費用はゼロにできるため、その分手厚いサービスを提供できるのが強みです。
また、顧客との関係やサービスの内容に応じて、ギフトの内容も自由に変えられるのが強みです。発行してしまうとギフトの内容を変更することはできませんが、デジタルギフトであればいつでも自由に内容を変更できます。
変更に伴うコスト負担もないので、汎用性の高いギフト運用を実現可能です。
デジタルギフト導入のメリット
デジタルギフト活用のポイント
デジタルギフトを効果的に活用する上では、以下の2つのポイントを押さえるのがポイントとなります。順に見ていきましょう。
導入効果の高いサービスを選定する
一つ目は、高い導入効果が見込めるサービスの選定です。デジタルギフトの導入をサポートしてくれるサービスは複数存在しますが、その中から自社に最適なものを選ぶことが大切です。
デジタルギフト導入に最適な企業を選ぶ上では、機能性に優れるシステムを提供してくれると言った点を重視するのも有効です。
例えば一度に大量のアクセスにも耐えられるようなシステムを構築できれば、セール開催時の膨大なアクセス量に耐え、円滑な販売促進を実現可能です。また、エリア別のIP制限やギフト券利用可能数の設定、DDoS攻撃のようなサイバー攻撃に対してのファイアウォール設定など、多彩な機能を付与できます。
実店舗運用の場合は、複数店舗で管理できるマネージャー向けの機能などを搭載することで、マネジメント業務を強化可能です。
開発及び運用コストを把握する
二つ目のポイントは、開発や運用に伴うコストの見積もりです。
デジタルギフトは紙のギフト券に比べて、高いコストパフォーマンスを発揮するということで知られています。しかしながら、デジタルギフトシステムの導入にも費用はかかるため、そのコストが圧迫してしまっては導入効果も半減してしまいます。
またサーバー維持費用など、システムの運用のための維持コストも発生するため、完全無料でデジタルギフトを運用し続けるのも難しいでしょう。そのため、事前の開発会社選びを丁寧に行うのは非常に重要です。
システム開発を安く抑えるための手法として注目されているのが、オフショア開発です。日本よりも物価や人件費の安い海外のエンジニアや会社に開発を依頼することで、トータルコストの削減を実現可能です。
近年は海外のエンジニアのレベルも向上しており、物価の安い国に委託するオフショア開発とはいえ、技術レベルは日本と同等かそれ以上というケースも増えてきました。
日本国内に支社や営業所を持ち、コミュニケーションも円滑に行えるため、積極的に活用するのがおすすめです。
デジタルギフトサービス「giftee」
ここでは、実際にオフショア開発を採用してギフトシステムを導入したサービス「giftee」についてご紹介します。
参考：gifteeで使えるギフトコードが新登場！｜ギフティ- キャンペーンに効果的な法人向けデジタルギフト
デジタルギフトサービス「giftee」の導入事例 (giftee.com)
Gifteeとは
Gifteeはデジタルギフトサービスとして提供されているプロダクトで、特定の決済時にギフトコードを利用することで割引や差し引きが行われるというものです。
メールやLINEを使って気軽に受け渡しができるだけでなく、簡単なメッセージも添えてギフトコードを渡せます。ねぎらいの言葉やお祝い、感謝の言葉を添えることで、紙のギフトカードと変わらないコミュニケーションを実現できるのが特徴です。
幅広い利用可能性に注目
Gifteeが対応可能な商品は、多岐にわたります。人気のカフェチケットやコンビニ商品など、指定された対象商品の中から豊富に選べるため、幅広いシーンでの活用が期待できます。
新規入会キャンペーンや購入特典としての使い方はもちろん、近年は福利厚生の一環としてデジタルギフトを提供するケースも増えてきています。
福利厚生の一環として社内売店やスナックを提供する企業もありますが、gifteeを使ったデジタルギフトを提供すれば、社員がいつでも好きなものを割引価格、あるいは無料で購入可能です。
リモートワークなどではオフィスの福利厚生サービスは受けられませんが、デジタルギフトであれば社員の自宅近辺のコンビニでも利用可能です。オフィスに依存しない働き方でも、満足度の高い福利厚生を実現できます。
おわりに
今回は、デジタルギフト導入を実施するメリットや、活用のポイント、そして実際の運用事例についてご紹介しました。
デジタルギフトは従来の紙媒体とは異なり、幅広い運用が可能であることや、運用コストを抑えられることから、積極的に活用したいシステムです。
実店舗はもちろん、オンラインマーケティングにおいても効果を発揮するため、デジタルシフトが進む今日では強力なサポートツールとなるでしょう。
また、導入に際してはコストパフォーマンスを最大化する上でも、オフショア開発の利用をおすすめしています。導入を検討の際には、お気軽にご相談ください。
