Home / 開発実績 / システム保守運用 / 音楽系アーティスト公式ファンクラブ管理システム(システム運用保守)

音楽系アーティスト公式ファンクラブ管理システム(システム運用保守)

音楽系アーティスト公式ファンクラブ管理システム(システム運用保守)
data
内容

■音楽系アーティストのオフィシャルサイト/ファンクラブシステム運用保守

本案件は、公式ファンクラブサイトの開発をしました。開発後のシステムの保守や運用の業務も請け負いました。

アーティストのライブチケットの販売開始時には短時間に多くのユーザーのアクセスが発生します。高負荷なユーザーアクセスに耐えるサーバーを構築し、上流工程の設計フェーズから対応し、そのシステムの保守と運用を実施しています。

■WEBシステム特徴

フロントサイトは、CSS3やJQueryを活用してHTML5でシステム開発しました。
CMSはLaravel (PHP), MySQLで構築

▽主な機能
・会員管理
・新規入会・継続の決済機能
・ニュース機能
・作品コンテンツ制作機能
・ブログ機能
・壁紙ダウンロード機能
・動画配信
・Q&A投稿・配信機能
・メール配信
・会員向けメール送信テンプレート管理
・問い合わせ管理
・決済管理

▽サーバー構成(AWSクラウド)

SES: Sendmail via Amazon

SNS: Receive report spam or complaint mail
S3: Cloud storage and load file
Postfix: Mail server
Laravel: Framework source code website
Mysql: Database
Nginx: Web service

■運用保守の期間

運用保守期間
2020年8月〜継続

■運用保守の範囲

<システム運用>

  • システム定期監視(攻撃など監視)
  • 異常発生時担当者へアラート
  • トラブルの原因究明
  • トラブルの事前対策
  • 運用方法の改善

<システム保守>

  • トラブルの対応、システムの復旧
  • バグ改修
  • データバックアップ
  • システム改修、機能改善(別発注)
  • システムアップデート

 

システム定期監視

Amazon Web ServiceのAmazon Cloud Watchを利用

毎週確認項目

  • 毎週サーバー利用状況
  • 毎週ストレージ利用状況
  • データストレージ状況
  • CPU、メモリ利用状況確認
  • サーバ側での不要なデータ削除
  • ログ監視、不正アクセス監視

障害発生時の対応

  • トラブル発生時の原因の切り分け
  • トラブル発生時の原因の調査
  • トラブル発生を未然に防ぐ対策
  • トラブル発生時の記録

トラブル発生の場合は、あらかじめ定義したエスカレーションルートで伝達
クライアントのプロジェクト管理者、開発側のプロジェクト管理者に即座に伝達
伝達ツール:SLACK、電話

システム改修

クライアントから提示された中長期のシステム更新スケジュールに則って改修
改修はシステム運用保守契約とは別にその都度見積もりをして受託契約で対応

運用管理に関して弊社の運用保守プロセスより実施

■対応技術

  • 言語:PHP Laravel5、HTML5/CSS3
  • サーバー:AWS
  • データベース:MySQL
  • サービス:Amazon Cloud Watch

 

実績一覧

BtoB展示会見積もりプラットフォームは、卸売業者と小売業者の間の取引をデジタル化し、効率化することを目的としたプラットフォームを開発しました。このプラットフォームによって、業界全体の取引プロセスが改善され、両者のコミュニケーションが円滑になります。

音楽系アーティストの共同プロジェクトでのコーポレイトサイトを開発しました。 開発後のシステムの保守も担当しました。 性能要件をヒアリングして設計フェーズからお手伝いしました。 AWSとLaravel (PHP)でサイト構築

クライアントは従来の紙の商品カタログ方式から一歩進んだ形のビジネス展開を可能にしました。展示会が開催され見積もりから注文までオンラインで完結します。このプラットフォームは、ビジネスのデジタル変革(DX)を推進し、新たな市場へのアクセスを可能にします。

ある業界に特化した求人サイトの開発後のシステムやサーバーの運用保守とサーバー監視業務を実施しています。Amazon Could WatchとZabbixを利用してサーバーを監視。本サイトは弊社が開発し2020年3月にリリースして現在2年目に入ります。

運送業界における文書管理の重要性がますます高まる中、2024年には電子取引データの電子保存義務がさらに強化される見込みです。これに伴い、運送基幹システムにおいても電帳対応が必要不可欠となっています

無料相談
お問い合わせ