Revit開発会社を選ぶとき、会社名や価格だけで比較すると、納品後に「業務で使えない」「担当者が変わると保守できない」という問題が起きます。必要なのは、Revitの技術力と、設計・施工の業務を要件へ変換する力を分けて確認することです。この記事では、外注前に見るべき7つのポイントを整理します。カスタマイズの検討順序は、Revitカスタマイズ完全ガイドで確認できます。
1. Revit業務への理解
壁やファミリを操作できるだけでなく、設計、施工、積算、BIM標準、図面化の流れを理解しているかを確認します。相談時に、現場の言葉をどのような要件へ置き換えるかを説明できる会社は、認識違いを減らしやすくなります。
2. Revit APIの技術力
APIで要素、パラメータ、ビュー、ファミリを扱えるか、トランザクションやエラー処理をどう設計するかを確認します。サンプル画面だけでなく、対象外や異常値をどう処理したか、テストをどう行ったかを質問します。
3. C#・Python・Dynamoへの対応
一つの技術だけを勧めるのではなく、要件に応じてDynamo、pyRevit、C#アドインを選べるかを見ます。簡単な処理を過剰開発しないことも技術力の一部です。Revit API・Dynamo・pyRevitの比較の軸で説明を求めると、提案を比べやすくなります。
4. 要件定義能力
「自動化したい」という要望を、対象業務、入力、処理条件、例外、成果物、受入基準へ分解できるかを確認します。要件定義が無料相談だけで終わるのか、有償工程として成果物を残すのかも明確にします。
5. テスト方法
正常に動くデモだけでは不十分です。空欄、対象外、重複、ファミリ差、複数バージョン、途中停止、権限不足をどのようにテストするかを聞きます。テスト用モデルと受入基準を発注者と共有できる会社が望まれます。
6. バージョンアップと保守体制
Revitや周辺環境の更新時に、誰が動作確認し、どの範囲を保守するのかを確認します。保守契約の有無だけでなく、対応時間、対象バージョン、障害と機能追加の区別、ソースコードの引き渡しを確認します。
7. ソースコードと成果物の扱い
実行ファイルだけでなく、ソースコード、設定、ビルド手順、利用マニュアル、テスト結果をどこまで納品するかを契約します。第三者ライブラリやオープンソースのライセンス、再利用される部品、知的財産権の扱いも確認が必要です。
依頼前に準備する情報
相談時には、対象Revitバージョン、利用者数、困っている作業、現在の手順、入力データ、期待する成果物、例外、希望時期を整理します。動画や画面キャプチャ、サンプルモデル、現在のExcelも、業務理解の助けになります。機密情報を含む場合は、先に秘密保持契約を検討します。
まとめ
Revit開発会社は、APIの知識だけでなく、業務理解、要件定義、テスト、配布、保守を含めて評価します。価格はRevit開発を外注する費用で確認し、内製との比較はRevit自動化は内製と外注どちらがいい？を参照してください。候補会社へ具体的な要件を相談する場合は、Revit受託開発について相談するからご連絡ください。
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